介護施設のSNS採用のやり方｜4ステップと費用・外注の判断基準

求人を出しても応募が集まらない。そこで、自社のSNSアカウントから求職者に直接アプローチする「SNS採用（SNSを入口にした採用活動）」について、当社にも介護施設様からのご相談が増えています。本記事では、始め方の4ステップから媒体の選び方、運用のコツ、外注する場合に何が費用に含まれるのかまでを解説します。執筆は、医療介護福祉に特化して採用支援を行うケアプラです。

あわせて、SNS採用より先に手を入れたほうがよいケースにも触れます。これは当社が実際の商談でお伝えしている内容です。SNS運用代行を提供する立場からも、順番を間違えると成果が出にくいためです。

SNS採用「始め方4ステップ」の全体像

自社運用と外注、どちらが向いているか

より詳しいSNS採用の進め方をまとめた資料を、無料でダウンロードすることもできます。

介護施設のSNS採用（ソーシャルリクルーティング）とは？

SNS採用とは、自社のSNSアカウントで求職者に直接アプローチする採用手法で、ソーシャルリクルーティングとも呼ばれます。人手不足への対策として関心が高まっています。

具体的には、Instagram・TikTok・YouTube・Facebook・X などの公式アカウントで、日々の業務風景や職員の声を発信します。コメントやDM（ダイレクトメッセージ）、公式LINEから直接応募につながる点が、掲載費や人材紹介の手数料がかかる仲介型の採用と異なります。

背景にあるのは、採用競争の厳しさです。求人サイトや人材紹介だけでは応募が集まりにくいというご相談が目立ちます。施設自身が求職者に情報を届けられる手段が求められています。業界全体の状況は介護業界における人手不足の現状で整理しています。

次章から、具体的な進め方を4ステップで見ていきます。

介護施設のSNS採用、始め方4ステップ

SNS採用は、①目的設定②媒体選定③アカウント設計④継続運用の4ステップで始めます。企画から順に決めていくのが基本の流れです。

思いついた投稿からいきなり始めてしまう施設様も少なくありません。しかし目的が曖昧なまま媒体やアカウントを決めると、発信の軸がぶれます。結果として担当者の負担だけが増え、更新が途中で止まってしまうことも珍しくありません。

①目的設定 — 「入社した人数」か「在籍している人数」かを決める

最初に決めるのは、採用したい職種・人数と、求職者に伝えたい魅力です。ここで当社が必ず確認しているのが、目標人数の定義です。

たとえば「1年で10名」という目標には、2つの読み方があります。入社した方が10名なのか、1年後も在籍している方が10名なのか。入社数だけを目標にすると、達成しても残っていない状態が起こりえます。商談では、この定義を最初に握るようにしています。

人数が決まったら、必要な応募数に置き換えます。当社の支援実績では、応募いただいた方のうち入社に至るのは4人に1人程度が目安です。年10名を目指すなら年間で約40件、月あたり3〜4件の応募を続けて作ることが、実務上のゴールになります。

なお、施設の規模から逆算するより、採りたい人数を起点に試算するほうが実態に合います。人数が読みにくい場合は「まず1名」「年内に3名」という複数のパターンで置いてみると、必要な発信量が見えてきます。

②媒体選定 — 伝えたい相手と内容から絞る

使う媒体は、届けたい相手の年齢層と、伝えたい内容の性質から決めます。写真で雰囲気を伝えたいのか、動画で仕事の中身を見せたいのか、長い尺で人を紹介したいのか。この3つのどれに近いかで、選ぶ媒体が変わります。媒体ごとの特徴は次章で整理します。

複数の拠点を持つ法人様の場合、費用や労力を拠点に均等配分しないことをおすすめしています。拠点ごとに競合の状況や採用の難しさが違うためです。

③アカウント設計 — 既存アカウントがあれば投稿目的を確認する

プロフィール文・投稿カテゴリ・発信のトーン・投稿担当者を、投稿を始める前に決めておきます。

すでにSNSアカウントを運用している施設様では、そのアカウントの投稿目的を先に確認します。利用者様やご家族に向けて育ててきたアカウントをそのまま採用に使おうとすると、届けたい相手と発信内容が噛み合いません。採用用に別アカウントを作るか、既存アカウントの位置づけを変えるかを、ここで決めておく必要があります。

④継続運用 — 反応を見て見直す

決めた頻度で投稿を続け、保存数・コメント・フォロー数などの反応を見ながら内容を見直します。反応が集まってくると、どの切り口が求職者に届いているかが見えてきます。

4ステップの社内分担

前半2ステップ（目的設定・媒体選定）は企画段階、後半2ステップ（アカウント設計・継続運用）は実行段階と捉えると、社内の役割分担も決めやすくなります。目的設定は施設長や採用責任者が主導し、アカウント設計と継続運用は現場の投稿担当者に任せる分担が現実的です。

どのSNSを選ぶべきか？媒体ごとの特徴と選び方

当社では、介護施設にはInstagram・TikTok・YouTubeの3媒体をおすすめしています。認知の拡大・関係づくり・応募検討という役割で使い分けます。

介護の仕事には、言葉だけでは伝わりにくい魅力があります。職員同士の関わり方、利用者様への接し方、施設の雰囲気といった要素です。これらは、テキストの求人情報より写真や動画のほうが直感的に伝わります。Instagram・TikTok・YouTubeはいずれも視覚的な発信を軸にしているため、こうした魅力を伝えるのに向いています。

3媒体の役割は分かれています。Instagramは写真とショート動画を組み合わせやすく、日常の一コマを継続的に発信して施設の雰囲気を育てる用途に向きます。TikTokはショート動画の拡散力が高く、フォロワー以外にも届きやすいため、施設や職種の認知を広げる入口として機能します。YouTubeは長尺の動画で職員インタビューや1日の流れを丁寧に紹介でき、応募を検討する段階の方に判断材料を渡す役割を担います。

Facebookは年齢層が高めで、地域の関係者や取引先とのつながりを作る用途に向きます。若手層への採用アプローチとしては、優先度を下げて考えて差し支えありません。

当社が運営する自社SNSメディアでは、2026年5月に月間約200万リーチを記録しました（リーチは媒体の特性上、月ごとに変動します）。媒体別では、TikTokで5ヶ月で約372万回視聴、YouTubeで7ヶ月の累計108.8万回視聴です。投稿への反応の割合を示すエンゲージメント率は、Instagramで3.2%、プロフィール訪問からフォローへの転換は18.4%でした（いずれも2026年5月時点）。短尺で認知を広げ、長尺で詳しく伝えるという使い分けを前提に運用しています。

まずは自施設の採用課題に近い1媒体から始め、慣れてきたら他媒体へ広げる進め方が現実的です。

先に求人と応募対応を見直すべきケース — SNS採用は「2段目」

応募は来るのに決まらない状態では、SNSより先に求人の中身と応募者対応を見直すことをおすすめしています。SNSは成果が見えるまでに時間のかかる施策のため、順番を誤ると空振りになりやすいからです。

当社はSNS運用代行を提供していますが、SNSのご相談をいただいた場合でも、状況を伺ったうえで「SNSは2段目です」とお伝えすることがあります。

露出を増やしても解決しない課題があるためです。広告費を足せば、求人を見てもらうことはできます。しかし他施設と並べて比較されたときに条件で選ばれにくいと、応募が来ても辞退につながったり、入職後に早く離れてしまうことがあります。穴の開いたバケツに水を注ぐ状態になりかねません。

そのため商談では、掲載中の求人の給与や手当が、通勤圏の同業態や県の平均と比べて見劣りしていないかを実際に調べてお伝えしています。踏み込みにくい話ですが、ここを飛ばすと打ち手を間違えます。費用の考え方は介護職の採用単価はいくら？でも整理しています。

条件の見直しが難しい場合は、給与以外の魅力を求人と発信の前面に出す設計に切り替えます。人員体制、残業時間の少なさ、年間休日、託児所の有無、教育体制なども判断材料になります。求職者が比べているのは給与だけではありません。

見極め方は「応募が来ない」のか「決まらない」のか

自施設がどちらの状態かは、次の切り分けで見えてきます。

- 応募が来ない … 知られていない・見られていない状態。SNSでの発信や露出の拡大が打ち手になります

- 応募は来るが決まらない … 求人の中身と、応募が来てからの対応に課題がある状態。まずそちらの見直しが打ち手になります

後者の場合は、応募が来てから最初の連絡までにどれくらいかかっているか、誰が返信と日程調整をしているかまで確認します。応募の受け皿となる採用ページの整え方は介護のホームページ制作デザイン20選を参考にしてください。

事例：採用代行で求人と応募対応を立て直し、採用コストを年間10%削減（社会福祉法人成光苑様）

求人と応募対応の立て直しでコストが下がった例として、当社の採用代行でご支援した社会福祉法人成光苑様があります。

支援前は拠点ごとに採用していて応募の見える化ができておらず、人材紹介と求人広告の費用が上がっていました。採用チームを本部に集約し、応募の見える化から求人票の見直しまでを一元管理しました。その結果、採用コストを年間10%削減し、直接応募20件を創出しています。SNSではなく、採用代行での成果です。

この土台が整ってからSNSを重ねる、という順番です。順番の問題であって、SNS採用が有効でないという話ではありません。

求人の見直しから始めるべきか、SNSから始めてよいか。現状を伺って、順番からご提案します。無料相談を申し込む

成果を出す運用のコツと注意点

投稿頻度と一貫したトーンを保ち、撮影の可否と炎上時の対応ルールを先に決めておくことが、運用を続けるうえでの土台になります。

継続的な投稿がアカウントの露出につながりやすくなります。決めた頻度を担当者が変わっても止めない体制が欠かせません。

トーンの一貫性も重要です。言葉づかい、映像の雰囲気、登場する職員の表情を揃えると、視聴者の記憶に残りやすくなります。応募を検討する段階では、過去の投稿までさかのぼって見られることもあります。日によってトーンがぶれていると、施設への印象が伝わりにくくなります。

投稿ごとの反応は月次で振り返ります。反応が良かった切り口を次の企画に活かすサイクルを回すと、企画の精度を上げやすくなります。

撮影の可否は運用開始前に決めておく

見落とされやすいのが、職員が顔を出して撮影に協力できるかどうかです。全員が可能か、一部だけか、難しいか。当社ではヒアリングの段階でここを確認します。決まらないまま撮影に入ると、投稿の型そのものを組み直すことになるためです。顔出しが難しい場合は、手元の作業や後ろ姿、音声とテロップを中心にした構成に切り替えます。

炎上・トラブルへの備えを先に作る

投稿前に、利用者様の映り込みや個人情報が含まれていないかを確認する体制を整えます。コメント欄で不適切な書き込みが起きた際の、削除の基準・返信担当・報告先も、投稿を始める前に決めておきます。担当者個人の判断だけに委ねると、対応の遅れが施設全体の信頼に関わります。

自社で運用する場合の工数と必要なスキル

企画から撮影・編集・分析までを継続して回すには相応の稼働が必要で、専任の担当者を置けることが理想です。

SNS採用は、投稿を作って終わりではありません。次の工程を継続的に回す必要があり、工程ごとに求められるスキルも違います。

- 企画：利用者様や職員の日常から投稿ネタを見つけ、投稿カレンダーに落とし込む

- 撮影・編集：スマートフォンでの撮影に加え、写真の加工や動画編集の作業

- 投稿・コミュニケーション：投稿文の作成やハッシュタグの設定、コメントやメッセージへの返信対応

- 分析・改善：投稿ごとの反応データを確認し、次の企画に反映する

一人でこれらを担うには、撮影と編集のスキル、文章力、媒体ごとの特性理解、そして数字を見て改善につなげる力まで求められます。実際には、採用担当や事務職員が本来の業務と兼任するかたちが多く、その体制では分析や改善まで手が回らず、更新が途切れやすくなります。

外注（SNS運用代行）という選択肢と、まず試す方法

自社での運用が難しい場合はSNS運用代行という選択肢があり、当社では無料相談とお試しの動画制作から始められます。

企画・撮影・投稿・分析を外部に任せることで、施設側の担当者は面接や受け入れ準備といった、施設でしかできない業務に時間を使えます。採用担当が他業務を兼務している施設様や、複数拠点を運営していて手が回らない法人様からのご相談も多くあります。

ケアプラのSNS運用代行では、次の範囲を担当します。

- ショート動画の企画・撮影・編集・投稿運用

- 採用コンサル（採用課題のヒアリングと投稿内容への反映）

- 月次レポート（運用状況の可視化）

- 定例のミーティング（運用状況をすり合わせる打ち合わせ）

外注費に含まれるのは、動画の制作費だけではありません。採用課題の整理から効果測定までが範囲に入ります。月次レポートと定例のミーティングを組み合わせることで、任せきりにせず運用状況を確認しながら進められます。

いきなり運用代行の本契約を決める必要はありません。 まずはSNS採用について無料でご相談いただけます。そのうえで、運用代行とは別のメニューとして、動画制作だけを単発でお試しいただくこともできます。自施設の職員が撮影に協力できるか、どんな投稿が反応を得られるかを、小さく確かめてから判断していただけます。

費用やご提供内容は、施設様の状況を伺ったうえで無料相談を申し込むページからご案内しています。

外注先を選ぶ際の判断材料として、当社の実績もお伝えします。これまで医療介護福祉の法人様を100社以上支援してきました。当社が運用を担当しているお客様への満足度アンケート調査では、90%以上の方にご満足いただいています。また、当社が運用するお客様のアカウントでは、月間100万再生に達しています（前章の自社メディアのリーチとは別に、お客様アカウントの再生数として）。

外注を検討される際に、よく確認される点も挙げておきます。「御社のSNSで紹介してもらえるのか」と聞かれることがありますが、自社アカウントで拡散できると安易にお約束することはしていません。施設様の採用に直結させる使い方には、個別の設計が必要なためです。

人材紹介の費用を下げたいという課題を伺う場合も、紹介の利用をゼロにする前提では組みません。自社応募に置き換えられる人数で見込みを示し、浮いた予算を運用に回して母集団形成（応募候補者を集めること）を進めていく形をご提案しています。

SNS運用代行でフォロワー10,000人超・採用コスト30%削減（大阪の就労支援A事業者様）

大阪の就労支援A事業者様は、当社のSNS運用代行でご支援し、フォロワーが10,000人を超え、採用コストを30%削減しています。

SNS運用代行・採用代行・広告運用の組み合わせでSNS経由の応募が月27件（大阪の就労支援B事業者様）

大阪の就労支援B事業者様では、SNS運用代行・採用代行・広告運用を組み合わせた支援で、SNS経由の応募が月0〜1件から月27件へ増えました。

同事業者様は、自社の認知がなく応募が取れない状態でした。SNSや広告に詳しい社員もいないなかで、SNSアカウントを0から立ち上げました。フォロワーは13,000人を超え、応募者の75%超がSNSを見た方で、採用コストを年間20%削減しています。

2社の実績は、それぞれ別の取り組みによる成果です。 どちらも短期間で得られた成果ではなく、継続的な取り組みを積み重ねた結果です。

介護・福祉領域での採用の取り組みは介護人材採用の成功事例でもご紹介しています。自施設に合う進め方は、現状を伺えば整理できます。無料相談を申し込む

よくある質問

SNS採用を検討する施設様からよくいただくご質問に、始める前に押さえておきたい考え方を中心にお答えします。

SNS採用は効果が出るまでどれくらいかかりますか？

当社では「3ヶ月で兆しが見え、6ヶ月で応募につながる」という前提でご説明しています。

SNS採用に即効性はありません。投稿を重ねてアカウントが育ち、そこから応募や問い合わせにつながるまでには時間がかかります。当社が運用をご一緒する期間の目安も、この見込みに合わせて設計しています。フォロワー数や投稿への反応率といった中間の指標の変化を確認しながら進めます。先行投資として捉えていただくのが、実態に近い考え方です。

制作した動画は自施設のものになりますか？

はい。当社のSNS運用代行で制作した動画の所有権はお客様のもので、二次利用もしていただけます。

採用サイトへの掲載、施設見学の説明資料、法人内での共有など、SNS以外の用途にも使えます。契約が終わったあとも手元に残る資産になります。権利の扱いは契約内容によって変わる部分のため、ご契約前に条件をご確認いただくことをおすすめします。

遠方や複数拠点でも外注できますか？

できます。求人の運用・応募者への対応・媒体の運用は、オンラインでのやり取りを中心に進めています。

現地での調整が主に必要になるのは、動画の撮影のときです。複数拠点の場合は、成果を出しやすい拠点から着手して型を作り、他拠点へ広げる進め方をご提案しています。なお、当社は大阪に本社がありますが、大阪以外の地域（埼玉・愛知・岐阜など）でのご支援実績は採用代行でのものです。

炎上を防ぐにはどうすればよいですか？

投稿前の複数人チェックと、個人情報・肖像権に配慮した投稿ルールの整備が、基本の対策です。

公開前に職員本人や利用者様・ご家族の同意を確認する流れを作り、担当者一人の判断で投稿しない仕組みにします。あわせて、コメント欄への返信方針と、批判的な意見が寄せられた場合の対応フローも決めておきます。誰が何を判断するかを先に決めておくと、投稿後に想定外のことが起きても落ち着いて対応できます。

投稿内容で注意すべき法令・個人情報上のポイントはありますか？

利用者様や職員が特定される写真・情報を投稿する際は、個人情報保護法の考え方に沿って、本人（未成年の場合は保護者）の同意を得ることが基本です。

求人に関する表現については、職業安定法上、実態と異なる誇大な表示を避ける必要があります。掲載の可否が判断しにくい内容については、社内のチェック基準を持つだけでなく、社会保険労務士など専門家にご確認いただくことをおすすめします。

まとめ

介護施設のSNS採用は、次の4点を押さえて検討すると進めやすくなります。

- 目的設定→媒体選定→アカウント設計→継続運用の4ステップで始める。目標は「入社した人数」か「在籍している人数」かを最初に決める

- Instagram・TikTok・YouTubeを、認知の拡大・関係づくり・応募検討という役割で使い分ける

- 応募は来るのに決まらない状態であれば、SNSより先に求人の中身と応募者対応を見直す（当社の採用代行でご支援した社会福祉法人成光苑様は、この立て直しで採用コストを年間10%削減・直接応募20件を創出）

- 自社での運用が難しい場合は、SNS運用代行という選択肢がある。本契約の前に、無料相談と、単発の動画制作（運用代行とは別メニュー）で小さく試せる。当社では3ヶ月で兆し・6ヶ月で応募という前提で説明しており、短期の即効性ではなく先行投資として捉える施策

大阪の就労支援B事業者様では、SNS運用代行・採用代行・広告運用を組み合わせて支援しました。SNS経由の応募は月0〜1件から月27件に増え、採用コストを年間20%削減しています。

SNS運用代行のみをご利用の大阪の就労支援A事業者様では、フォロワーが10,000人を超え、採用コストを30%削減しました。2社の実績は、それぞれ別の取り組みによるものです。

自施設に合った始め方は、現状を伺えば整理できます。何から手をつけるべきかの段階からご相談いただけますし、まず単発の動画制作で反応を確かめてから判断することもできます。

無料でSNS採用の相談をする（お電話は06-4400-1681・受付9:00〜20:00・日祝除く）／SNS動画採用に関する資料をダウンロードする（無料）